日本の外国語教育における必須科目は英語のみですが、海外に目を向けると、たとえば小学校から英語を必須科目としている韓国では、中学校と高等学校の教育課程に第二外国語が制度として位置づけられています。また、ヨーロッパにおいても複言語主義政策が推進されており、欧州評議会が2001年に発表した「ヨーロッパ言語共通参照枠組み(CEFR)」(外国語学習者の能力評価における共通の基準)では、母語以外に2言語を学ぶ「1+2言語政策」が提案され、各国で推進されています。
CEFRでは、母語以外の言語学習の目的を、「ネイティブのように話せるようになること」ではなく、「異文化体験やコミュニケーションの道具として使えるようになること」として位置づけており、複数の言語を使用して様々な国の人とのコミュニケーションを行うことを目指しているといえます。